▪就職関連データの正しい見方

　就職関連データは、大学によってデータの算出方法が異なります。たとえば就職率は、「就職者数」÷「卒業生数－進学者数（大学院や他大学・専門学校への進学、留学）」で算出する方法が一般的ですが、分母が就職を希望した学生に限定されている場合があります。この場合は、就職率は高めになります。

　また、「主な就職先」も、最新年度の卒業生の就職先に限定している大学もあれば、過去数年間の実績の大学もあります。このように、就職関連データは、大学によってさまざまであることをきちんと認識した上で、客観的に確認することが重要です。

▪業種別状況や資格支援もチェック

　将来就きたい仕事が明確な場合は、就職関連データの「業種別就職状況」に注目してください。希望の仕事に就くためには、資格取得が条件になる場合もあるため、資格取得のサポート体制も重要なポイントになります。近年は専門学校とタイアップして、課外の資格対策講座を提供する大学も増えています。

　さらに、その資格の合格実績も大切です。同じ目標を持つライバルが多ければ、モチベーションを高めることができるからです。

▪就職支援プログラムの充実度も重要

　就職支援の柱となる「就職ガイダンス」が何年次から受講できるのか、開催数はどれぐらいか、その内容はどうなっているかは、よく調べておきましょう。また、実際に就職活動がスタートすると、初めての経験だけに、具体的な対処に迷う学生も少なくありません。そうした場合に、個別相談に応じるような体制が整えられているかどうかも重要です。

　そのほか、エントリーシートや履歴書の記入方法の指導、模擬面接、SPI（採用試験で用いられる適性検査）対策など、実際に役立つ指導が充実していると心強いでしょう。

▪将来の進路によっては大学院進学も視野に

　大手メーカーの研究開発職、技術職など、大学院修了者であることが、採用の“条件”になっている業種もあります。さらに、臨床心理士や司法試験など、大学院に進まなければ取得できない資格も存在します。また、教職大学院、会計大学院、MBAなどもあります。将来、これらの業種でリーダーとして活躍したいと考えている場合は、大学院進学を念頭に置いた大学選びをすることが大切です。大学院の収容定員、進学率、カリキュラムの充実度などを調べておきましょう。

2018.07